ECは「Electronic commerce（エレクトリックコマース）」の頭文字をとった略語（IT用語）で、日本では「電子商取引」と訳される。読み方は「イーシー」。
インターネット上で商品やサービスの売買を行うことを指し、食品やアパレル、生活雑貨の通販サイトはもちろん、オークションサイトや旅行予約用の代理店、コンテンツ配信サイトやオンライントレードサイトなどもECに含まれる。
提供元と販売対象の違いにより、ECは以下の3つに分類できる。
1. B to B（Business to Business）EC
法人同士が取引をする電子商取引のことで、企業が企業に向けて提供するショッピングサイトやサービスを指す。例として、原材料や部品などの商品取引、企業が導入するクラウドサービスなどが挙げられる。
2. B to C（Business to Consumer）EC
企業が販売する商品やサービスを、消費者に提供する電子商取引のこと。AmazonやZOZOは「ECサイト」、楽天市場やYahoo!ショッピングは「ECモール」に分類され、EC業界で最も市場規模が大きいと言われている。
3. C to C（Consumer to Consumer）EC
個人間で取引をする電子商取引のこと。消費者が消費者に対して商品やサービスを販売する仕組みで、例としてフリマアプリのメルカリや、オークションサイトのヤフオク、個人間でサービスの提供を行うストアカ、ココナラなどが挙げられる。プラットフォームを提供する企業は、個人間の仲介業者として役割を果たし、そこから手数料を受け取る仕組み。
